【サラリーマン必読】会社員が今すぐ副業すべき3つの理由

こんにちは。森平です。

このページに来てくれた方は
これから副業を始めるかどうか
悩んでいる人だと思いますが…

サラリーマンこそ家族や生活を守るため
今すぐにでも副業を始めるべきです。

今回はなぜ会社員が副業すべきなのか
詳しく書いていきます。

 

なぜサラリーマンは副業すべきなのか?

ニュースや周りの人が不景気だと言うから
自分の将来は何となく不安なんだなと感じ、
給料も少ないから副業でもするかなと
考えていませんか?

それでは少し危機感が足りないです。

副業とは言えビジネスです。
資金や人脈が豊富で無ければ、
成功するにはそれなりに苦労します。

動機づけが弱ければ、
モチベーションは上がりません。
途中でリタイアする可能性も高まります。

サラリーマンが副業を始めるべき理由は

  • 終身雇用制度の崩壊
  • 上がらない給料
  • 社会保障制度の破綻

この3つが主です。

これらをリアルに想像して
サラリーマンが会社に依存することの
危機感を持って欲しいと思います。

 

終身雇用制度の崩壊

終身雇用制度とは
社員を定年まで雇い続ける制度です。

いくら無能で非生産的な社員でも
定年まで面倒を見てくれる。

圧倒的、安定感です。

しかし、終身雇用制度は崩壊しています。

終身雇用で会社に忠誠を誓って
定年まで働く時代ではありません。

会社が不要だと判断すればクビを切ります。

会社にまじめに尽くしてきても、
ある日突然、肩をポンポンと叩かれ、
「来週から来なくていいよ」
なんてことはよくある話です。
そうなればたちまち収入源を失います。

20代・30代ならまだ次の仕事を
探しやすいかもしれませんが、
40代過ぎではどこも雇いづらいです。

路頭に迷う人もいると思います。

転職しても給料は下がることの方が
圧倒的に多いでしょう。

職場が変われば、
仕事内容も変わり、人間関係もやり直し、
ストレスもたまるでしょう。

会社に依存することのリスクは高いです。

このリスクを解消するには
副業で新たなキャッシュフローを
事前に作っておくべきです。

 

上がらない給料

日本人の平均年収は1997年から
年々下がり続けています。

昨年の20代後半の平気年収は350万円程度、
税金や社会保険料が引かれれば、
手取りで月20万円弱
といったところですかね。

 

都市部で一人暮らしであれば

家賃に8万、光熱費に1万
携帯などの通信費に1万
食費に3万、日用品に1万

自由使えるお金は5、6万といった
ところです。

上司や同僚に飲みに誘われる
こともあるでしょうし、
恋人と出掛ければそれなりに
出費はかさむでしょう。

そうなると手元には
いくら残るのでしょうか?

独身ならまだいいですが
結婚して家族を養っていけるのでしょうか?

なかなか増えない預金額、
贅沢はできませんね。

 

年功序列で給料が順調に
増えるのであればいいですが、
終身雇用は崩壊しています。

誰にでもとって変われる仕事内容であれば
高賃金の年配者より、
安く雇える若者に働いて欲しいですよね。

なかなか昇給に期待できない企業は多いです。

お金が全てではありませんが
お金が無ければ心に余裕は持てません。

副業で収入を底上げできれば
生活にゆとりができます。

趣味にお金をかけることもできますし、
結婚へのハードルも下がります。
車を買い、家を建てることも出来ます。

 

社会保障制度の破綻

少子高齢化が進み、
年金・医療・介護を含めた
社会保障費は増え続けていますね。

消費税増税も避けられませんし、
社会保険料は引き上げられ、
ますます手取り給与は減っていきます。

介護保険や医療保険の自己負担引き上げ、
払い損をする厚生年金。

僅かな年金では足りず、
汗水たらして貯めた預金を
切り崩しながら過ごす老後。

子供や孫のために残せる資産も
目減りしていきます。

副業からでも定年後も稼げる仕組みを
作っておくべきです。

 

サラリーマンは副業すべき理由 まとめ

不安を煽るような記事になってしまいましたが、
もう国や会社が個人の面倒を見てくれる時代ではありません。

収入は減り、支出は増える。
リストラのリスクは高まり
老後の生活も不透明。

将来の不安のタネはつきません。

本業とは別に稼ぎ続けられる
仕組みを作る必要があります。

副業を始めることに抵抗が
ある人もいると思いますが、

副業人口は昔と比べて圧倒的に
増えています。

副業人口は5人に1人と言われているので、
あなたの周りにも副業をしている人は
意外といると思います。

インターネットの普及により
副業に取り組みやすい時代になりましたし、

ロート製薬、リクルート、ヤフーやメルカリ
社員の副業を認める企業が増えました。

まぁ、まだまだ、
就業規則で副業を禁止している企業は多いですが、
そもそも、労働基準法ではアルバイトや副業を
禁止することはできません。

いくら就業規則といえども就業時間外の行動を
制限することは法律上禁止されています。

本業が忙しいかも知れませんが、
今すぐ副業を始めることを強くお勧めします。

この記事の担当者

森平
森平
中国輸入ビジネスで生計を立てる2児の父。物販ビジネスと出会い、収入だけでなく家族と過ごす時間も増加。中国輸入の魅力を伝えるべく、ブログなどで情報発信を開始。

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